約2年半、毎週末日本で生活する外国人労働者（生活者としての外国人）にボランティアで日本語を教えていた。また、国際交流の一環として、文化紹介などのイベントの開催・運営にも携わった。きっかけは、日本語教室の開催場所が自宅から近かったのと、働いている外国人の日本語指導に興味があったからだ。わたしは当初「地域の日本語教室」に対し、学校教育型の日本語教育ではなく、協働学習のようなイメージを持っていた。そして、日本語教室では異文化交流や地域社会への参画が目指されていて、学習者と指導者の関係は対等であるイメージも持っていた。実際に平成19年度に国から委託調査研究を行った日本語教育学会の報告書においても、地域日本語教育に期待される機能として、下記の例を挙げている。
１）自分が自分として認められる場―居場所
２）よりよい生活を確保するために必要な情報が入手できる場
３）異文化理解の場
４）問題解決の場
５）社会参加を実現していく場
しかし、現実はその逆だった。
【個人塾化している地域ボランティアによる日本語教育】
まず、ボランティアを始めて驚いたのが、日本語指導の内容の中心がJLPT対策（試験対策）だったことだ。また、使用していたテキストも日本語学校のものと同じだった。その教室では、学習者が毎週必ず出席することを前提にした積み上げ式の日本語指導を行っており、学習者と指導員も対等というよりも教師と生徒という上下関係であり、学習者自身は塾に通う感覚で教室に来ている者が多いように思えた。それが顕著に現れていたのが、交流イベントだ。もちろん学習者の大半は働いているので忙しいのは理解できるのだが、イベントがあっても、指導員からお願いしないと協力しない学習者が大半だった。何のための、誰のための交流イベントなのか、疑問に思わざるをえなかった。おそらくこの傾向は、多くの地域ボランティアによる日本語教室にあてはまるのではないだろうか。話題・機能シラバスに基づく学習者のニーズに合わせた協働学習による指導よりも、試験対策などのほうが日本語教育のモデルとして参考にしやすいことが一因のように思う。また、学習者にとっても目標が明確で、教える側の負担も少ないのかもしれない。その延長線上にイベントがあるため、学習者による賛同が得にくいのだろう。
【当日連絡なしに休む学習者が大半】
また、毎週決まった時間に授業を実施していたが、当日に突然学習者が欠席したり、連絡なしに来なくなったりするなど、ボランティアの指導員しか教室にいないというときも多々あった。学習者の大半は働いているため、突然仕事が入ったり、寝坊してしまったりなどすることは当然あり、そもそも定期的に教室に通うのが難しいのが彼らの現状だ。週に1回しか休日がないにもかかわらず、遠方から通う学習者もいた。本来であれば、彼らの都合の良い時間や場所で教室を開講し、彼らの個別のレベルやニーズに答えた授業を実施するのが一番良いのだろうが、それをするだけの余裕もコストも地域ボランティアにはない。そのことは重々承知してはいるものの、結局誰一人教室に来ない日があると、教えるほうもむなしくなってくる。学習者の中には、私たちが無償で日本語を教えていることを知らない者もおり、協働学習以前の問題であるように感じた。
【日本語教室に通えるのは一部の外国人だけ】
日本においては、生活者としての外国人に対し、公的な日本語教育は保障されていない。その役割は、地域におけるボランティア団体に丸投げされてきた。今後もその状況は続くだろう。しかし、残念ながら、地域におけるボランティア活動で、日本語教育が必要な外国人全員をカバーできているかというとそうではない。むしろ、日本語教室にやって来るのはその一部にしかすぎない。交通の便が良い場所に住み、学習意欲が高く、週末に休める職に就いているような人たちだ。下記の表によれば、1～8のような条件を持つ外国人の場合は、日本語教室には通えない、あるいは通わない。
1．日本語能力が低い
2．地域の同胞と離れたところに住んでいる
3．同居者と日本語を使わない
4．職場で日本語を使わない
5．就労形態が不安定・不規則
6．交通の利便性が悪いところに住んでいる
7．子育て・介護などをしている
8．日本には短期滞在のつもりで来ている
上記からも、すべての外国人のニーズに地域のボランティアで答えることには限界があることは明らかだ。また、教室での日本語教育の内容も理想と現実の乖離があり、地域社会との交流ができている団体の数は多くないだろう。